■都市化や核家族化…公的“おせっかい型支援”も
「どれだけ悲鳴を上げても助けてくれる人がいない。（被害者の）子供たちは毎日が生き地獄です」。５人の孫を持つという女性は、日常的に虐待を受ける子供たちの心情に思いを寄せた。
意見では、「虐待をなくすために何をなすべきか」といった具体的な提案も多く寄せられた。
大阪府四條畷市の会社経営者は「情報をつかんだ初期対応として、自治体・児童相談所・警察・医師がチームで対応する」ことを指摘。「私たち夫婦は特別養子縁組をした娘を育てました」という高知県内の女性（５９）は、「子供をいじめるくらいなら養子に出してほしい」と訴えた。
乳幼児虐待事件では、育児ストレスが動機とされるケースが多い。同府大東市で生後６カ月の長男が重傷を負った事件では、逮捕された父親（２１）が「育て方がわからずイライラした」と供述。生後２カ月の長女を殺害したとされる堺市の主婦（２５）も事件前、市の相談窓口に育児ストレスを訴えていた。
２歳と４カ月の男児がいる女性（３２）は「虐待する親の気持ちがまったく理解できないわけではありません。イライラし、手をあげてしまいそうな衝動は何度となく経験しています」とした上で、「でも、それを自分にぶつけます」とつづっている。
「自分の手の甲をつねったり頭をぶってみたり…。落ち着くと自己嫌悪しますが、自分にした暴力が子供に向いたらと思うとゾッとします。（私のように）核家族化で想像以上のストレスが母親にかかっているのかもしれません」
大阪市の女性も「どんなに愛らしい子供でも、育児中に頭に来ることは多々あります」と親の気持ちを代弁。一方で「うちの町内では親子サロンが開かれ、子供同士を遊ばせたり、お母さん方が情報交換、おしゃべりしてストレス発散になっているようです」と紹介し、育児中の親へのケアを充実させる必要性を強調している。
連鎖するように続く児童虐待事件。関西学院大の才村純教授（児童福祉論）は「都市化や核家族化が進行した結果、子育てが孤立し、親は追いつめられる。虐待は特別な人の事柄ではないとも言える」と指摘し、「昔は地域におせっかいを焼いてくれる人もいたが、それもいない。公的な『おせっかい型支援サービス』の充実が求められている」と話している。
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